| ３月６日(水)は啓蟄 (けいちつ) でした。冬眠をしていた虫が穴から出てくる頃という意味です。庭のダンゴムシはもうバリバリです。柳の若芽が芽吹き、蕗のとうの花が咲く頃というのが啓蟄の一般的な解釈です。我が家の庭では沈丁花が満開になり、薔薇やアジサイ、ユキヤナギも緑の葉が出てきました。１１日(月)は東日本大震災から早や８年ですね。あの恐ろしかった記憶、いまだに脳裏に焼きついています。 ■ アクアリゾート いるまの湯 ３月４日は月曜日、エコパが休みなので、入間市の「AQUA RESORT いるまの湯」に行きました。露天の岩風呂、湯腰掛、炭酸泉つぼ湯、寝ころび湯、屋内の癒しのぬる湯（替り湯）、電気＆座楽の湯/ハイパージェット、ヒーリング＆ぐるぐるジェット、爽流の湯・泡流の湯、蒸気蔵（麦飯石スチームサウナ）、熱気蔵（スタジアムサウナ）、塩サウナ、そして水風呂、色々な風呂をリーズナブルな料金で楽しみたい方に超お奨めのスーパー銭湯です。筆者は、三種類のサウナがお気に入りです。スーパー銭湯なのに、料金は銭湯と同じです。
■ 入間川の笹井堰が新河岸川の源流
■ ルネサスが一時帰休実施 半導体大手のルネサスエレクトロニクス株式会社が前工程工場、後工程工場ともに一時帰休を実施するそうです。前工程は５月と８月の大型連休にあわせて２回（それぞれ１ヶ月程度）、後工程工場については、顧客への出荷対応を考慮し、４～９月のあいだ、複数回に分けて実施し、１ヶ月あたりの稼働日数は１４～１５日程度になる模様です。主力製品のマイコンを中心に足元では予想以上に需要低迷が進んでいることを示しています。中国の景気減速の影響であり、これは今後工作機械や各種製造装置メーカーにも波及して行くでしょう。中国がくしゃみをすれば日本が風邪を引くという経済関係だけにヤバイですよ。実際３月８日の東京株式市場では、ルネサスエレクトロニクス <6723> が▲15％安に迫る暴落のストップ安で引けました。日経平均株価（225種）も大幅に4日続落、一時は2万1000円の節目を割り込みました。終値は前日比430円45銭安の2万1025円56銭で、2月15日以来、3週間ぶりの安値となりました。 ■ 国内景気、すでに後退局面か？ 景気動向指数の１月の基調判断について内閣府は３月７日、これまでの「足踏み」から「下方への局面変化」に引き下げると発表しました。１月の景気動向指数（２０１５年＝１００）の速報値は、景気の現状を示す一致指数が前月より２．７ポイント低い９７．９でした。５年７ヶ月ぶりの低い水準です。悪化は３ヶ月連続です。１０月が「景気の山」で、中国経済減速の影響から、中国への工業製品の輸出が減ったためと見られ、景気がすでに後退局面に入った可能性が高いと言うのです。しかし政府は１月末、景気の拡大が戦後最も長い６年２ヶ月に達した可能性が高い、と宣言していました。これはどういうことでしょう？基調判断を昨年１２月まで４ヶ月続いた「足踏み」から「下方への局面変化」へと機械的に切り替えた形ですが、景気の拡大が終わったという正式な判断は、「山」を越えたと見られてから少なくとも１年ほど後までのデータも分析したうえで、内閣府が行うものなのでまだ分かりません。ただ日経平均株価は１０月に２万４千円越えのピークに達し、その後は落ちていますので、景気の先行きを示すのが株価と考えると、どうやら今後上がっていくことは無い、すなわち後退局面に入ったと見るべきでしょう。 ■ 怖いのは日銀の．．． こういうニュースの後、テレビ局はすぐ街角インタビューを行いますが、ほぼ全員「景気が良いという実感はありません」と言います。「景気」というものがあくまで企業の動きを反映したものであって、庶民の生活とは無関係だからです。データを見れば一目瞭然です。給与所得者の「手取り」はずっと減り続けているからです。税金や社会保険料の増加のためです。これで消費税が上がったらどうなるか、誰でも判りそうなものですが．．．人口が減り続けているのに新築住宅がドンドン建っていく、何故か？マイナス金利政策のためカネが借り易いからです。怖いのは日銀の投資信託２４兆円、海外投資家が売り浴びせたら支え切れないと予想します。取引はＡＩが行っていますから．．．いつの時代も、庶民は後で青ざめるのです。今回は国民の年金資産が抵当に入っている形ですから、ゴメンネでは済みません。
■ スマホ料金下げろ！ さて今回は№137『ケータイ料金値下げ』（2015年10月24日）の続編です。安倍晋三首相が２０１５年９月１１日の経済財政諮問会議で、「携帯料金などの家計負担の軽減は大きな課題だ」と述べ、スマホ通信料などの負担を減らす方策を検討するよう指示した、というニュースを受けて書いたものです。実にもう３年半も前の話ですよ。今になって、やっとこの話が現実のものになりつつあります。 その後日本国政府は携帯料金が諸外国に比べて高過ぎるとして４割値下げしろと大手三社に迫りました。背景には菅官房長官の意思があります。２０１９年１０月から楽天の参入も許可して、更に競争を加速させるそうです。確かに現在のユーザー平均月額７千円から１万円の支払いは高過ぎますよね。菅官房長官が言うように、「４割値下げの余地がある」のなら、月額４千円から６千円で済むことになり、日本国政府が想定しているのは月額５千円程度みたいですね。楽天はこれまでも楽天モバイルというＭＶＮＯで大手キャリアから回線を借りて格安スマホ事業を展開してきました。今後は大手キャリアの一角に入ろうというのですから、ドコモ、ＫＤＤＩ、ソフトバンクに頼ってローミングするわけには行かないでしょう。自前の基地局が必要になります。いくら仮想化技術を駆使したとしても、基地局だけは不動産が必要なのでどうするんでしょう？ ■ 頭を使えばスマホ料金下げられた 携帯やスマホの平均料金を下げるために最も簡単な方法は、無駄なオプションや高額なプランに入らないことです。ほとんどの人が、加入しているのを知らずに使っていないものにお金を払っていると言われています。これまでも賢い人はパケ放題やかけ放題を使って月額６千円程度に抑えていたはずです。ましてやＳＩＭフリーなどだったら月額３千円程度で使えていたはずです。実際№137『ケータイ料金値下げ』（2015年10月24日）によれば、当時筆者が使っていたａｕスマホの月額支払いは５，４２８円と書いてあります。連れ合いは当時ドコモのガラケーで、多分月額３千何がしの支払い、つまり夫婦で９千円ぐらい支出していたのでは？と思います。この時点で「ａｕへの寄付活動は近々止めて、近々格安スマホに乗り換えようと思って検討中」と書いていますが、実際にイオンモバイルに変更したのは４ヶ月ちょっと後で、通話料やＳＭＳ通信料を別にして１，４３８円でした。なんと、５，４２８円→１，４３８円、４分の１になりました。つまり年間４万８千円も寄付していたわけです。連れ合いもイオンモバイルでＳＩＭをシェアすることになったのは更に１０ヶ月後、通話料やＳＭＳ通信料を別にして夫婦で３，４３８円になったのです。ａｕとｄｏｃｏｍｏをやめて年間６万円以上の低減です。 ■ スマホ料金下げます！ 「２～４割程度、料金を低廉化させたい」・・・我が後輩であるＮＴＴドコモの吉澤和弘社長が昨年新料金の方針を発表したときはモバイル業界に激震が走りました。なんでまた４千億円の利益を手放すんだ？と株主は面食らって、ＮＴＴ株は一時ストップ安になりました。しかし吉澤社長は単に政府のご意向には逆らいませんよと言ったのではありません。これまでの料金プランはスマホ端末とのセットプランが主流でした。これを見直して本来の通信料はできるだけ確保するというのが本音のはずです。 ■ 実は通信費は下がっている
■ スマホと通信料金が分離される ２０１９年４月からスマホの端末代金（分割金）に対する割引を禁止せよと有識者会議が提言しました。携帯大手（キャリア）はこれまで、通信契約を前提にスマホ代を安くするプランが主流でした。ただ安くなる期間はスマホを分割で支払う２年間です。２年を超えて同じスマホを使うと割引が無くなり、逆に支払いが増える仕組みでした。そのため多くの消費者は２年おきに最新のスマホに乗り換えていたのです。結果として最新機能を必ずしも求めていない人にも最新の高額スマホが行き渡り、結果としてホクホクしていたのはアップル、サムソン、ファーウェイ、ＺＴＥなどです。さらにそれらを生産する国に製造装置や半導体を供給する日本企業でした。まだ新しいスマホが中古市場に出回り、ＳＩＭフリーの利用者に恩恵を与えていました。通信事業者はスマホの割引分を回収するために、もともとの通信料金を高めに設定し、結果として利用者の総支払額が高くなっていたのです。スマホの割引分を考えなくて良ければ通信料を下げても利益は確保できるのです。キャリアはこの方向で総務省の要望に応えるでしょうが、するとスマホの購入が日本市場では急減するでしょう。それによって困るのは実は日本のメーカーなのです。 ■ 我が家はイオンモバイル 我が家では夫婦でイオンモバイルに切り替えて、二人の合計料金が通話料込みで月額４千円弱です。イオンモバイルはＭＶＮＯ（仮想移動体通信事業者）、ＳＩＭフリーだからです。メールやブラウザ参照しても、高速通信データ容量４ＧＢ（繰越Ｍａｘ８ＧＢ）で十分だし、通話はイオンでんわ利用で大してかからないからです。自宅の固定電話を解約する人が増えています。我が家はＮＵＲＯ光なので月額基本料５百円ですが、振り込め詐欺対策で留守電にしているくらいですから、不要とも言えるけれど、ＦＡＸがあるのでそのままにしています。スマホ通話もあまりしませんが、本格的にしゃべりたいと言う人は、イオンでんわ１０分かけ放題￥８５０とか、０５０かけ放題￥１５００を利用すれば良いそうです。1回の通話が１０分以上なんてアリエナイ気もしますが．．． ■ ＭＶＮＯ ところがＭＶＮＯの利用者は２０１８年でもまだ２０％に届きません。その中で楽天モバイルが断トツトップで２割強、ｍｉｎｅｏが二位、ＯＣＮモバイル三位、ＵＱモバイル四位、イオンモバイルは七位です。ただしソフトバンクの第二ブランドであるワイモバイルはキャリア第四位としてＭＶＮＯに入ってなくて、楽天モバイルの倍近いシェアがあります。現実にはワイモバイルも実質ＭＶＮＯです。我がイオンモバイルは、日本の全利用者のわずか０．５％に過ぎません。どうして大手キャリアから皆さん脱却しないかと言いますと、「安心だから」というのが半数以上の理由だそうです。裏返すと、「面倒だから」だそうです。９割以上の人が「格安スマホ」を知っているそうですが、「格安」と言う言葉から「何か不便なところがあるのでは？」とか、「通信速度が遅くなって不安」、「通信容量が不安」とか思っているようです。しかし現実には我がイオンモバイルも通信速度なんて以前のａｕと変わりないし、筆者が使っている高速通信データ容量４ＧＢ（繰越Ｍａｘ８ＧＢ）もメール、ブラウザをガンガン使っても使い切れません。もちろん、四六時中スマホとにらめっこしてＳＮＳやってる人や、ＰＣでテザリングしたり、ゲームをやったり、テレビを見たり、写真撮っては送りまくる、音楽聴くのが主なんてヒトはダメですよ。結局半数以上は十分スマホを使っていないのに高い金を払っているのが現実なのです。 ■ チキンラーメン
■ ＮＨＫ大河ドラマ「いだてん」視聴率低迷 ＮＨＫの朝ドラは視聴率２０％越えが定着し、ドラマでは常に一人勝ちが当たり前みたいになっていますが、もう一つのＮＨＫの看板番組であった日曜午後８時の大河ドラマはこのところ逆に低迷が続いています。今年の「いだてん～東京オリムピック噺～」は更にひどく、史上最速で平均視聴率１ケタ台突入と騒がれていますが、３月３日放送の第９話まで４話連続で平均視聴率１ケタを記録するなど、不振続きです。 ドラマは主演を中村勘九郎（３７）と阿部サダヲ（４８）が務め、東京高等師範学校の嘉納治五郎校長の元に五輪の招待状が届いた１９０９年から１９６４年の東京五輪開催までの激動の５５年間を描くものです。１９１２年ストックホルム大会で、マラソン選手として日本人で初めて五輪に出場したが不本意な結果に終わった金栗四三（中村勘九郎）と、東京に五輪を招致するために尽力した日本水泳連盟会長・田畑政治（阿部サダヲ）を中心に２部構成です。朝ドラ「あまちゃん」で好評を博した宮藤官九郎氏（４８）が脚本を手掛け、ビートたけし（７２）が物語の語り部となる伝説の落語家、５代目・古今亭志ん生を演じています。 実は筆者も大河ドラマファンですが、初回を見てなんだかワケが分からなくて、第二回を見た後、見る気を失いました。しかし段々面白くなってきたよという番宣を見て、第８回、９回、１０回とを連続して見ましたがやはりワクワクしません。豪華キャストで、金もかかっている感じ、それなのに何故？主人公のことを知らない人が大半だとか、ビートたけしの語りがボソボソしてハッキリしないとか、物語の展開がめまぐるしくて良くわからんなどという声がありますが、ワクワクして次も見たいと思わせないということは脚本が悪いということでしょう。後半になれば反省して面白くなるのかな？ ■ ゴーン被告保釈 特別背任などの罪で起訴されている日産自動車の前会長カルロス・ゴーン被告（６４）が２０１９年３月６日(水)東京拘置所から保釈されました。保釈保証金は１０億円、３回目の保釈申請でやっと認められた形です。検察側の準抗告を東京地裁は棄却しました。勾留１０８日、作業着姿に身を包み、拘置所の玄関に回されたスズキの軽自動車に乗り込んで拘置所を出発、その後をオートバイが追い、上空からはヘリコプターで撮影、いったいなんなの？この騒ぎ。日産車でもルノー車でもなく、スズキの軽自動車というところがなんとも可笑しいですね。ワークマンで買った作業服に、埼玉県川口市で鉄道車輌の製造、組立、整備などを行う「日本電装株式会社」の今は使われていない作業帽子をかぶった「変装」が話題を呼びました。同社とゴーンさんは全くつながりが無いそうです。 ■ 助かったと胸なでおろす裁判所 ２月に元東京地検特捜部長の大鶴弁護士から「無罪請負人」広中弁護士に代り、東京地裁が保釈せざるを得ないと判断するような条件提示をして、、拘留長期化で段々検察と裁判所に国内外世論が冷たくなって行く中、裁判所にとってはいわば救いの手が差し伸べられた形でした。広中弁護士はゴーン被告の「変装」を問われて、東京拘置所に派遣した弁護士たちのアイデアでしょうと答えました。そして当の弁護士は「変装は失敗だった」と言ったそうです。誰が見ても当人と判るし、オートバイとヘリコプターでは逃げられません。そもそもパパラッチから逃げることさえ、国際的には無理といわれています。 ■ 事件の本質は 「変装」について何やかやと話題になっていますが、事件の本質はゴーン被告の行動が有罪か否かです。「社内抗争じゃないの？」という指摘すらあります。冷静に考えて、日産がどうしてここまで立ち直れたか？その影には幾多の悲劇がありました。筆者も友人が勤めていたし、企業としても大変お世話になりました。首を洗ったヒトから見る視点と、企業再生を見ていた株主からの視点は違って当然です。日本人的思考からすれば、ゴーン逮捕・拘留は水戸黄門的ドラマなら、悪代官を捕まえて、この紋どころが目に入らぬか、ひかえおろう！という場面です。 ■ 特捜対刑事弁護士 日本は今資本主義社会です。この社会では、江戸時代の考え方は通用しません。冷静に考えて、検察の正義は守れるか？広中弁護士とそのチームは、日本刑事弁護のエリート集団だそうです。広中弁護士の経歴を見れば、そのお客様はホリエモン、三浦和義さん、小澤一郎、極めつけは村木厚子さん、どうやら報酬の問題ではなく、やるべき事件かどうかが問題だ、とハムレットみたいなことで請け負うそうです。 すると今回の事件はどうでしょう？無罪に出来ると思ったのか？厚生労働省の村木厚子さんの事件では、明らかな冤罪事件、大阪の特捜廃止論すら出ました。今回東京の特捜は、並々ならぬ覚悟で臨んでいるでしょうが、国内外のバッシングに耐えられるか？大変ですね。 ■ JR東日本、新幹線試験車両「Ｅ９５６（ALFA-X）」 JR東日本（東日本旅客鉄道）は、日立製作所の笠戸事業所（山口県下松市）において、５月の落成に向けて製作中の新幹線試験車両「Ｅ９５６」、愛称「ＡＬＦＡ－Ｘ（アルファエックス）」の１０号車（新青森駅寄り）を報道公開しました。営業運転の最高速度「３６０ｋｍ/ｈ」を見据え、実験での最高速度は「４００ｋｍ/ｈ程度」までを予定しているとのこと。
■ 東日本大震災からまる８年
■ 戻って来ない人々 大船渡市は歌手の新沼謙治はじめ芸能人を多く輩出していますが、お隣の千昌夫の出身地陸前高田市は最も復興が遅れています。国の名勝高田松原が失われ、「奇跡の一本松」が話題となりました。膨大な土地のかさ上げ工事が清水建設によって行われています。しかしかさ上げされた土地に再び戻ってこようとする人が少ないのが現状です。我が従兄の宮古市の船大工だった人は岩手県内陸の奥州市（大谷翔平の出身地）に転居しました。海に関連して生きてきた人でさえ、津波への恐怖から、二度と海の近くには住みたくないと言いました。同じ年齢の船鍛冶の従兄は、高台に家を建てて引っ越しました。 ■ 現職落選ドミノ
（2019年3月11日） |
次回へ
前回へ
最新ページへ
つぶやき最終回